新進芸術家、若手芸術家に向けた舞台公演・展覧会の実践機会提供や研修機会の提供に対する助成
次世代の芸術分野を担う人材を育成するという目的の本助成制度の育成対象は
・芸術家
・専門技術を持った舞台技術者
・制作スタッフ(クリエイター)
・アートマネジメント人材(ファシリテーターも含む) と多岐にわたることが特徴です。
補助金名
文化庁文化芸術振興費補助金による助成 舞台芸術等総合支援事業 芸術家人材育成区分
公式サイト
https://www.ntj.jac.go.jp/kikin/grant/applicant/download08/
申請期間
令和７年10月31日（金）10:00～11月13日（木）17:00必着
申請方法 : メールで提出
事業期間
令和8年4月1日〜令和9年3月31日
つまり、2026年4月1日〜1年間の間に育成プログラムを終え、
関連する支払いを完了させることができる事業が対象です。
補助額
定額補助となっており、申請後事務局の判断によって補助額が決定します。
※事務局の判断によっては本事業の経費全てが補助の対象となる場合もあります。
本補助金の特徴
育成対象となる「芸術家」には、演者、クリエイター、専門スタッフ、マネジメント人材 も含まれているのが特徴です。
対象となる芸術のジャンル
- 音楽分野 (オーケストラ、オペラ、合唱、古楽、吹奏楽、室内楽、その他音楽)
- 舞踊 (バレエ、現代舞踊、舞踏、民俗舞踊、その他舞踊)
- 演劇 (現代演劇、自動演劇、人形劇、ミュージカル、その他演劇)
- 伝統芸能/大衆芸能 (歌舞伎、人形浄瑠璃、能楽、邦楽、邦舞、雅楽、声明、落語、講談、浪曲、漫才、奇術、太神楽、その他)
- 美術/メディア芸術 (美術、メディア芸術、その他)
現状の補助金採択率
事務局から公開された資料によると、
令和7年度における採択状況は、応募件数60件、内採択50件 採択率は83.3%とかなり高めです。
事業事例
- 国内、海外から指導者を呼び、国内の若手向けに開かれるバレエ研修プログラム
- 優れた舞台音響、照明技術者が指導者に入り、若手の実践機会提供を主目的とした公演
- 伝統芸能の技術伝承のため、一定期間にわたって行われる長期研修プログラム
特におすすめの事業例
- 研修プログラムの後、実際に公演や展示などで発表の機会がある企画
- 研修と公演・展示が一体になった一連の人材育成プログラム
- 全国から優秀な人材を選抜して行われる特別研修プログラム
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